2025年もビジネス情報源の主軸は、日本経済新聞電子版のトップとネットメディアのNews Picksの特集記事のツートップ。まずはこれらから毎日の情報を吸い上げて、考えるきっかけを習慣に。

なんとなく手元にあったメモを備忘。

・欧州の2024年EV販売台数が通年で初めてマイナス（約199万台）。ドイツなどの補助金停止とEVとエンジン車の価格が広がったため。充電インフラ整備の遅れから、EVの総所有コストが高まったことも原因。英国の新車販売でのEV比率は20%。

・ウクライナやイスラエルの戦争は各地に飛び火、ポピュリズムの台頭、自由貿易の形骸化。、グローバリゼーションが逆回転。多様性は強みならず対立を生むのか。自由競争は勝者と敗者の溝を広げるだけなのか。

・民主主義政治の綻び。24年に国政選挙があった日米欧韓7カ国は、全ての与党が議席を減らした。政治への不信感の広がり。トランプ2.0の幕が開ける2025年、予想不能な時代の再来。瞬時の判断力と修正力が求められる。

・ヘルステック、フィンテックの領域に、これからの新規ビジネスのヒントが転がっていないか？

・現代のラッダイト運動の例 ≒ 米国でインターネットやスマートフォン利用を頑なに拒む10%前後の人々。ラッダイトはテクノロジーに反対していたのではなく、単に仕事、生計を失うことに反対していた。

・拡張インテリジェンスの時代。人工知能、ゲノム編集、ナノスケール製造技術、自動運転車、ロボット、ウェアラブル、埋め込み型コンピューティング。

・TCL科技集団。中国広東省恵州市に本社をおく電機メーカー。白物家電に強く、なかでも主力のテレビの販売台数は世界2位。なお、直近では、1位はサムスン、3位がLGの韓国勢。

・ホテル朝食ビュッフェの運営代行。宿泊施設のセントラルキッチンビジネス。細やかな要望に沿った完全調理品の委託。

・マルチタスクではなく、それは実態はスイッチタスク。かえって処理に時間がかかり、仕事の質は下がり、ストレスが増大。

・シェールオイルの開発により、米国はサウジアラビアやロシアを上回り世界第一位の原油生産国に。2023年の米原油生産量は日量1,300万バレルと過去最高。一方でリグ稼働数は2023年初め600基台だったものが、2024年末には400基台へ。これはリグあたりの生産効率が上がっているため。待機井戸（DUC）数が年々減少しているのは、シェール資源も枯渇に向かっているためか。

・宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、H3の5号機打ち上げに成功。2号機から成功が継続。H2Aは25年度中に打ち上げられ50号機で退役、その後はH3に完全移行。今後、約20年間、国の宇宙輸送の中核を担う。JAXAとMHIが2014年から2,200億円をかけて開発。打ち上げ費用は1回約50億円とH2Aの半分を目指している。

あれこれ、ありますな。

どこか遠い世界の話のようですが、日本では賃上げムードのようですね。人材確保のため、各社の足下の業績はさておいても、人材確保のためには賃上げせざるをえないようで。

初任給が18万円台だった氷河期世代の端くれとしては、自社の大卒初任給が30万円を超えたと聞くと流石に驚いてしまいます。

バブル崩壊後の1993年から2004年卒の就職氷河期世代は約2,000万人いるそうですが、さらに詳しく分析すると前期世代と後期世代でさらに違いはあるようです。

自分は1998年に社会人となった丁度中間ぐらいの世代で、氷河期世代のど真ん中ですが、肌感としては本当にどん底となったのは金融機関の破綻後の99年、00年、01年あたりで、ITバブルが起きる前かなと思います。

一方で何とか狭き門をくぐって大企業に潜り込めた人達もそこで安泰ではなく、2000年以降入社しかもう上がらないトレンドがあったり、90年代後半あたりは割を食う形となっていそうです。

自らを「不遇すぎる・・」と悲観するだけではいけませんので、置かれた状況は冷静に捉えながら、自らの時間資本リソース投下を修正し、人的資本→社会資本→金融資本の土台によって成り立つ自らのウェルビーイングを、どう継続的に良きものとするか。（丁度、今読んでいる山口さん著作からお借りした整理）

人生の秋に突入したことをひしひしと感じながら、これからの20年あまりを、実りの秋にしてやろうとワクワクもしています。

ロンドンでも日本経済新聞（電子版）の読者です。

長らく同社には購読料を納めてきたのですが、今年6月から勤める会社が突然社員分も法人契約にしてくれたので、ありがたく電子版の個人契約は解約させて頂きました。ビバ福利厚生！？

英語独習の見える化のためにStudyplusを再導入したので、日経やNewsPicksからのビジネスニュースをインプットする時間もこの際、Studyplusで見える化してみようと思います。

本日（12/28）は、60分かけて日本経済新聞の電子版のトップ記事、ビジネス記事をゆっくりと読みました。備忘メモは以下の感じです。（メモは2〜3行に要約することを心がけてます）

・NTT、正式社名の日本電信電話を変更、2025年5月に新社名を公表予定。グローバル化に弾みをつける。IOWN（アイオン）。

・日経平均4万円台を5ヶ月ぶりに回復。

・自動車部品大手マレリ（旧カルソニックカンセイ）返済猶予、融資要請1,000億円。自動車販売減少への部品メーカーの苦境。EVへの移行で、エンジン車3万点の部品のうち、1万点不要に。

・経営困難な私大は全体の2割（約100法人）、予備軍も2割、正常は6割。背景に少子化の急速な進行。（現在、年70万人台）

・プラチナ企業（働きがいx働きやすさ）、アゲアゲ（高収入x高成長）、中年が幸せ企業・・どのランキングにも自社見当たらず

・大阪ミナミの味園（みその）ビルの2階テナントが営業終了。昭和の飲み屋街ビルがまたひとつなくなる。

・日本は1/5までで最大9連休。28日に帰省ラッシュがピークに。週末寒波、日本海側で大雪、交通機関の乱れに警戒。

・インドなど新興国にはトランプ氏歓迎の声も。経済上の損得を重視、人権について他国に説教しない（西洋の偽善）。

・カネテツ（神戸市）の加工食品「ほぼカニ」（主原料はスケソウダラ）が神社に。発売から10周年、8000万パックを販売。

・サントリーの米蒸留酒大手ビーム1.6兆円買収、10年かかった融和の軌跡。24年にサントリー・グローバル・スピリッツに社名変更。バーボンを世界に拡販、売上は25億ドルが55億ドルに増加。

（ここまで）

普段は通勤途上で携帯でザザッと記事を読むだけなので、ゆっくりと読める休日は嬉しい時間。

ビジネスパーソンとして、50代にもうすぐ突入する中年として、残り10年が一つの節目（残り時間）となります。

就職活動の中で偶然選んでみた業界の給与水準が相対的に高かっため、気がついてみると国税庁の給与所得者の調査では上位3％のの数十万人の枠内にこの10年ほど位置しています。ありがたや。

しかし、いよいよ自身のバカの壁とも向き合うお年頃となり、陳腐化が加速する己をリスキリングしながら、一定の役に立たせるかのギリギリの攻防を繰り広げる必要が日々出てきました。

シンプルな解の一つは、一定以上の儲けを実績として叩き出し続けることです。稼ぐのは正義。ただし、今回の異動のようにほぼ何も引き継ぐものがない更地に送り込まれた場合は、また違うゲームプランが必要。

何も遺産がないことを悲観せず、新たに何か創出できた場合は自分自身の成果実績と認識しやすい、されやすいので、見方を変えれば良い機会を得たと捉えようと思っています。

・・そんな、柄にもないような即物的なことを考えて、あぁでもない、こうでもないと試行錯誤しては悶絶する日々が続いていますが、上位3%の対価に見合った成果を上げるためには、これはやむなし。（ご褒美に痩せないかな・・）

日々走りながら、高速でリスキリング開始です。

「人生の8割は35歳までに決まる」というタイトルのネット記事が流れてきて少しザワっとしたので雑感です。私、今年11月には50歳を迎えます。

確かに人生を大きく左右するビッグイベントは35歳までに起きるという論点で考えますと・・自分の場合でも、現在の家族を構成する起点となった結婚は35歳より前ですし、人生の大事な趣味となった社交ダンスに出会ったのは18歳ですし、そのきっかけになった大学入学はさらにその前、現在も家計を支える大事な仕事は20代前半の新卒就職の結果・・・

「8割」というのは、感覚的にも間違っていない気がします。

人生100年時代、割り引いても事故や大病がなければ70から80年が平均時間とすると、わずか半分弱の35年で8割も人生が決まるのか、残りの人生は2割程度の価値しかないのか？となると、その渦中にいる身として、やや反発する気持ちも。

しかし、生きる姿勢、活力というものは、若いうちに形作られて、後から変わるものではない（不可逆的）と考えれば、やはり同意せざるを得ない。

自身のCPUやHDDはもはやなかなか機能向上しませんが、OSを再構築して少しでも効率良く拡張することでヴァージョンアップで足掻きたい、凌ぎたい・・というのが現在の局地戦略です。

でも50歳にして、足元では仕事でヒィヒィいう毎日。ボケる暇がなくて良いのかもしれません。（・・だから急に定年の60歳や65歳で仕事を完全に離れると反動でおかしくなるのか・・）