何となく、未納の人が増えると年金制度が破綻するのかと思っていました。まさに報道やマスコミに吹き込まれるがままに。

読後・・・恥ずかしい限り　

新聞記事の前提となっている条件や数字、制度そのものへの理解が足りなかった。しっかり、報道の罠（意図的かどうかはわかりませんが）に捕らわれてましたよ。

■　「国民年金」の「納付率」は65％である

上記の記述だけをみると不安になりますが、これって第1号被保険者の中での割合。第2号（会社員、公務員）、第3号（第2号の配偶者）を含めた公的年金加入者全体の中では、未納者（約300万人）というのは、全体7,000万人の5％に過ぎない。

つまり、5％程度の人達がちょっと増えても減っても、全体への影響は殆ど無い。さらに、未納者は将来に年金をもらうことができないので、将来の負担は実際は無い。

「少子高齢化」が進んでいる日本では若者は払い損になるという話もありますが、これとて、基本的に払い損にはならない設計となっているそうです。（厚生年金においては「保険料」よりも将来の「年金」が2.3倍以上になるとか）

注意すべきは現在の「保険料方式」を「税方式」に変えるべきという議論。これは間違いなく経団連が仕掛けている罠ですね。（理由は本読んで下さい）

「少子高齢化」が引き起こす財政的な危機とは、「年金」よりもむしろ「医療」「介護」。財源確保の為の消費税増税と、生活必需品への「軽減税率」の導入。

おかげさまで、何だか随分と脳内で関連事項が整理されました。ときには批判的に新聞なんかも読まないとなぁ・・あっさり騙されないように。。

年金制度が破綻しないという前提に立てば、将来の収支計画も変わるというもの。2月から開始した例の外貨貯蓄＆個人年金の投資判断は正しかったかしら。

それにしても、細野真宏さんは凄い。受験のカリスマ講師の実力は知らないけど、モノゴトを捉える姿勢に真の頭の良さを感じる。

58/200冊