2020年1〜12月の家計支出をマネーフォワードMEでザザッと分類・整理してみたところ（不動産投資関連の入れ出しやふるさと納税の寄付金を除き）なんとかプラス65万円で終われた模様。

2019年の家計は転居初年度でもあり▲10万円でしたので（→今年は家計収支をプラスへ〜支出の最適化）、2020年と通算した2年間ではプラス55万円に出来たことは喜ばしい話。 当初の天引き貯金計画に上積みの可能性が出来たことになります。

しかし、2021年を見据えて中身を検証していくと、あまり手放しで喜んでもいられない状況であることも分かってきました。

懸念1：2020年1月に、2019年の源泉徴収で過払いだった分が大きく戻ってきていた（前年の給与が期ずれしていた）。2021年1月には戻り無し（むしろ追加徴収）。

懸念2：2020年は特別給付金40万円の支給があった。

懸念3：そもそもコロナで支出は抑制されるのが当たり前？

家計健全性の判断は2021年に持ち越しです。本年こそ支出の最適化（倹約と節約）の成果を見える形で出していきたいところ。

収入サイドは目減りする予定しか見えないので・・改善余地のある支出サイドを順に見直しをかけていきたいと思います。

やっぱり最初は・・・最大項目である食費の検証からですかね。多少気が進まないとはいえ。

食費とは、家族での家ご飯（食材や惣菜、お酒も含む）、家族での外食、そして私の平日の昼食代・・の合計。我が家のエンゲル係数は22%と・・食いしん坊が集っているとはいえ、絶対値から考えると高めな気がします・・（続く）

各家計でも恒例行事となっているのではないかと思います、年末のふるさと納税ダメ押し。我が家も例に漏れず、ラストポチり。

ふるさと納税も2年目となり、少し手慣れた感じが出てきた一年だったと思います。米やビール、魚卵などの生活必需品？に収斂していく流れでもありました。（→ふるさと納税過去記事）

2019年はダメ押しをポイントの形で選択と発送を先送り出来る長崎県平戸市にまとめておきましたが、2020年は基本方針に立ち戻って北海道網走市の定期便に。

地元の北海道は観光客が来なければ息絶え絶えのはずなので。

（新実家近くの地元寿司屋、ランチ握り1,000円）

地元の一次産業の産品を返礼品にしている北海道の自治体への重点投下、これをマイふるさと納税の基本の型と引き続きおいて、2021年も活動を継続していきます。

今年はふるさと納税以外の寄付もレギュラー以外に幾つかしているので、確定申告時に忘れないようにしないとです。

2020年は、2019年末に母が怪我をしたこともあり帰省を8回繰り返しました。毎回弾丸とはいえ少しは買い物などで移動もしたいので、困るのが足の確保。北海道の郊外といえば基本は米国的な車社会です。

安い軽自動車でも買って置いておこうかな・・と思ったことも幾度もあるのですが、維持・管理や、何よりコストを考えるとタクシーとレンタカーを利用する組み合わせが自分には最適解。（一応バスとかもあります、1時間に1〜2本ですが）

旧実家からは徒歩15分でレンタカーできて便利だったのですが、新実家からは徒歩40分、またはバスやJRと組み合わせて25分ほどの先にレンタカーを確保。それも大好きなニコニコレンタカー。

東京ではタイムズやジャパレンを使っていますが、近くにあるならニコニコレンタカー一択というぐらい・・ここは安いです。

一番小さいクラスの車で12時間で3千円弱。行き帰りをタクシー拾っても総額5千円。これなら車を買って置いておこうという選択肢が持てませんね。（駐車場代の方が高い）

実家についてはニコニコレンタカーに車を預けている、、という整理にします。（帰省を決めたら、予定の前にまずは車を押えてしまう感じで）

これも考えようによっては支出の最適化。（所有からシェアへ）

10月から始まった政府の飲食店支援策「Go To Eatキャンペーン」はオンライン予約分の予算616億円に早々に達する見込みとなり終了となりました。

そもそも自分が応援しているようなお店はGo To Eat 祭りに参加していないので、さして興味はなかったのですが・・世情ウォッチャーとしてはチェックしない訳にもいかないかと思い、食べログと一休で一回ずつお店を予約して使い勝手を試してみました。

結果、食べログにTポイントが2千ポイント、一休に5千ポイントが貯まったのですが、今は貯めたポイントを使ってくれるな（お店に行くな？）とのお上のお触れ。一体誰のための施策だったのかというとよく分からない状況ですが、素直に従うつもりです。

それにしても、Go To トラベルも、Go To Eat も、どうしてこうもイマイチな感じなんでしょうか。なんとなく、そのイマイチ感が嫌で喜んで使えないのが残念なところであります。

兎にも角にも年が明けて状況が落ち着いたらポイント回収にも動かなくてはと思いつつ、結局、もっと散財してしまう可能性大となると少し考えるところではあります。基本は、経済を回すのが優先派、六本木純情派です。

政府が中学生までの子供がいる世帯に支給する児童手当について、所得制限を超える場合に子供1人あたり月額5千円を支給する特例給付を来年度中に廃止する方向で検討に入ったそうです。

2人子供がいる我が家の場合、特例給付で1人6万円、2人で年間12万円の支給があるのですが、これがそのうちなくなるということですか・・・イヤン。

さらには、これまでは共働き夫婦の場合、どちらか多い方の年収が所得制限内に収まれば支給対象にしていたそうですが、今後は合算した額を基準とするように改めるそうです。

・・それって、夫婦で殆ど同じぐらいまぁまぁ稼いでいる共働き夫婦にとっては、満額貰えていた児童手当がいきなりゼロになることもありうる大打撃なのでは・・・。

この制度改定での900億円の歳出削減効果を待機児童解消に向けるということですが、普通に考えて、ますます少子化が進む事態となる気がします。

子供のための資金を、子供の対策に使う手当てを削るところから捻出しようという政策アイディアが・・よく分からん。。だいたい少子化対策と、所得の高い低いは本来関係ないはず。一体何がしたいんでしょうか。

我が家は、年間12万円の家計削減のタネを新たに探さないと。